NEWS
最新情報
-
2025年5月21日
HIEN Dr-One（UAV：無人機）V2 実機展示と合わせて、SWISS DRONES社製 SDO 50 V3実機（モックアップ）も同時展示
JAPAN DRONE 2025 / 第4回 次世代エアモビリティEXPO 2025 は、2025年6月4日（水）～6月6日（金）開催、10～17時
当社は、2025年6月4日から6日までの3日間、千葉県の幕張メッセで開催されるJapan Drone 2025・第4回 次世代エアモビリティEXPO 2025に、世界で2番目となるガスタービン発電によるハイブリッド機体で浮上試験を成功させたUAV 「HIEN Dr-One」の実機と、同機体に搭載するガスタービンハイブリッドユニットの実物大モックアップを展示・公開します。
HIEN Dr-One V2 当社は現在、ガスタービン発電によるハイブリッドシステムを搭載したUAV（無人航空機）の開発を進めています。 ガスタービンはパワーウェイトレシオ（出力重量比）に優れ、特に大型化するほどその優位性を発揮します。 最終的には500kg～1,000kgのペイロード（荷物または旅客）を運搬する大型eVTOLの量産化を目指すためガスタービン発電によるハイブリッド技術に独自の制御技術であるButterfly（開発名、特許出願中）を搭載し他に類を見ない航行性能を発揮します。
SWISS DRONES社製 SDO 50 V3実機（モックアップ）も同時展示
今回は、同時にSWISS DRONES社製の「SDO 50 V3」の実機（モックアップ）も同時に展示いたします。
SDO 50 V3は、ユニークなインターメッシングローターを搭載したガスタービン駆動のヘリコプター型UAV（無人機）でeVTOLではありませんが、欧州各国でのBVLOS（目視外）飛行許可を取得し米国ではFAAより米国全土でのBVLOS飛行認可を得た最初の無人航空機です。飛行時間は最大3時間、ペイロードは最大42kgを誇り、物資輸送、洋上、島嶼監視、地形観測、地質調査など、多様なミッションに対し、純電動ドローンでは実施できない高ペイロード、長時間のミッションから、有人ヘリコプターのミッションの一部を代替する即戦力として投入できる機体です。当社は日本国内での販売代理店として商用BVLOS飛行のための許認可手続きを開始するとともに、日本国内への販売活動を開始しております。
本件関する問い合わせ先
HIEN Aero Technologies株式会社
info@hien-aero.com
042-401-1040 -
2025年2月6日
弊社代表のインタビュー記事です。
https://tama-innovation-ecosystem.jp/tama-area/interview/4371/
-
2025年1月4日
エアモビリティ開発・試験環境ソリューションの提案に関する業務提携について
弊社は、国内外で発展するエアモビリティECOシステムを見据え、eVTOL機体/要素開発・試験環境の構築に関して、NT音振動計測株式会社（代表取締役：長岡 孝）、東京プラント株式会社（代表取締役：田中 清弘）、ツクバリカセイキ株式会社（代表取締役：浜 和信）とパートナーシップを構築し、ソリューションを提案して参ります。
パートナーシップのイメージ エアモビリティを低コスト/高効率に開発するためには、機械・電気の物理モデリング、SILS/HILSを含む台上試験、音響・振動・流体といった環境性能計測が必須となります。これらを実現するためには、従来のモビリティ試験・開発環境に、エアモビリティの特質を適切に反映する必要があります。国内の有力な計測・試験環境の提案企業である上記3社とのコラボレーションにより、エアモビリティ機体/要素の開発、評価に関する最適なソリューションを提案して参ります。また、弊社機体を開発のプラットフォームとしてご活用いただくことも可能です。
パートナーシップ締結企業
・NT音振動計測株式会社（騒音・振動測定、機能モデル構築）
・東京プラント株式会社（モーター、ハイブリッドシステム台上試験装置の提案、試験受託）
・ツクバリカセイキ株式会社（エアモビリティ環境風洞製作、流体試験受託）
提案ソリューションの例
・ハイブリッドeVTOLの物理モデル構築
・eVTOL電気系統の台上試験装置
・エアモビリティ用環境試験風洞
・バーティポート騒音測定、評価受託 ほか
本件に関するお問い合わせは弊社までお問い合わせください。
-
2024年12月27日
電磁波及び電磁ノイズに卓越した技術を持つ株式会社 新日本電磁波吸収体と技術提携を締結しましたことをお知らせいたします
弊社は、2024年12月27日に電磁波及び電磁ノイズに関する卓越した技術力を持ち電磁波吸収材などで画期的な製品群を展開する企業である株式会社 新日本電磁波吸収体（東京都台東区）と機体全体の電磁波特性の評価及びEMC性能の向上に関して技術提携を締結しました。
株式会社 新日本電磁波吸収体は、電磁波に関する卓越した知見と技術、実践に即した評価技術を持ち、電磁波吸収材や妨害などに関する製品を材料から成型品、技術的アドバイスまでを提供することができる日本で数少ない企業です。
eVTOLは電動モーターでプロペラを回し垂直離着陸を行うエアモビリティですが、特に大型の機体においてはこれらの電磁波特性が未解明であり、飛行時の特性やEMIまたはEMSに関する評価が不十分であると考えています。 弊社は電動モーターで飛行するというeVTOLの特徴から機体の電磁的特性、特にEMI特性が機体内や機体周辺に与える影響は低くはないと考えており、機体の早期開発段階からの特性把握が重要であると考えています。
機体の材質や形状はエアモビリティ開発においては重要であり、これらは開発当初に方向性が決定されることが多いものですので、これらが持つ電磁波の反射、放射特性は開発当初から検討事項としておく必要があると考えています。
弊社は、現状の評価から始め、当社機体の電磁波特性を把握しつつ必要な改善を行いながら市場展開時にはこれら問題となりうる要因を排除した機体となるよう開発を進めてまいります。
弊社はこれからも国内の各企業と技術提携や連携を進め、日本国内のeVTOL業界に新たな産業クラスタを構築すべく精力的にアライアンスの構築を模索してまいります。
本件の問合せ先
■HIEN Aero Technologies株式会社
東京都小金井市梶野町1-2-36
電話 042-401-1040
メール: info@hien-aero.com■株式会社 新日本電磁波吸収体
所在地 東京都台東区浅草橋5-4-5 ハシモトビル 806
Mail：info@mwa.co.jp
Website : https://mwa.co.jp/ -
2024年12月24日
「加賀市次世代エアモビリティコンソーシアム」に参画いたします。
弊社は、2024年11月26日に設立された、「加賀市次世代エアモビリティコンソーシアム」に初期メンバーとして参画いたします。
本コンソーシアムは、国家戦略特区である石川県加賀市（宮元 陸 市長）における次世代エアモビリティに関する取組を推進し、航空産業の集積を図ることを目的として、産学官のトップレベルのエアモビリティステークホルダーが一堂に会し、情報共有や共通の課題を議論する場として設立されました。
コンソーシアムの会長には、弊社CEOであり、法政大学アーバンエアモビリティ研究所の所長である 御法川 学が任命されました。弊社は、コンソーシアムの中心的な役割を果たすべく、積極的な提案とネットワーク構築に貢献いたします。メンバー
金沢工業大学 / 法政大学 / あいおいニッセイ同和損害保険株式会社 / アルデュエックスジャパン株式会社 / Kanematsu Corporation / クライシスマッパーズジャパン / DRONEBIRD / 株式会社三和航空宇宙工業 / 株式会社デジタルカレッジ加賀 / Toray Industries, Inc. / 株式会社トラジェクトリー / 株式会社ドローンジャパン / 株式会社ドローンショウジャパン / ドローンユニバーシティカレッジ / ドローントリビューン / 一般財団法人 日本エアモビリティ研究所 / 日本海事協会 / 日本航空株式会社 / DRONE FUND / 株式会社エンブレム 株式会社 / HIEN Aero Technologies / 株式会社HIREC / JALエンジニアリング株式会社 / NTT Communications / 株式会社MS&ADインターリスク総研 / 合同会社PwCコンサルティング / 株式会社スカイポートオブザーバー
内閣府 / 地方創生推進室 / 総務省 / 通信インフラ局 / 経済産業省 / 国立研究開発法人 宇宙航空研究開発機構 / 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構参考リンク
https://www.city.kaga.ishikawa.jp/senryaku_tokku/about_us/News/13098.html詳細については、お問い合わせください。